都市再生の鍵を握るオフィス

今年も日経ニューオフィス賞の作品を募集する季節になりました。先生には審査委員長をお願いしておりますが、今年はどのようなことを期待されていますか。

　ニューオフィスというと、建築やインテリアのことに限定して考えている人が大半だと思います。もちろんワーカーに働きやすい空間、働く意欲を増すような建築や設計にすることは大事です。たとえば、外が全然見えない地下室のような食堂で、黙々と食事するよりは、緑の多い景色を眺めながら、楽しい話をしながら食事をしたほうが、仕事に向かう気持ちも違ってくるでしょう。日本人にはまだまだ食事は栄養をとればいいという考え方があるようで、素晴らしいビルを作っても、食堂が貧弱だったりするので、こういうところは変えていかなければならないと思います。

　けれど、今や自分の会社さえ快適であればいいという時代ではありません。最近、『都市再生』という言葉がよく聞かれますが、『都市再生』の尖兵となるのが、ニューオフィスなのです。

　『都市再生』は東京が直面している大問題です。このままでは都心は衰弱の一途をたどります。たとえば今、アジアにおける拠点を東京ではなく、香港やシンガポールにおく外資系企業が増えている。なぜか。海外の方にとって職住近接は当たり前のことです。毎日１時間以上電車に乗って、会社に通うなんて考えていない。当然、東京で働くことになったときも、職場の近くに家族で暮らせる家がある筈だと探すわけです。ところが、家は見つかったとしても、家族で行く安くて質の良いレストランはない、子供が遊ぶ場所はない、友だちを作る学校も見つからない。生活の場として余りに欠けている。これでは都市とはいえません。そこで、外資系のオフィスは、東京ではなく、香港やシンガポールに行ってしまう。今、マレーシアのクアラルンプールとか、台湾の台中市とかの方が、都市機能が本当に充実してきています。

　ですから、立派な建築物を作っただけでは魅力がない。生活する環境も一緒に整えることこそ、都市再生であり、その最前線となるそれがニューオフィスなのです。

今、マンションやホテル、ショッピングセンターなどが入った複合的なオフィスビルもたくさん登場していますが……。

　「特定の富裕層をターゲットにしたものでは、意味がありません。確かに複合ビルはたくさん登場しています。けれど、それも家族が日常的に利用できるものかといえば、そうはいえない。それどころか、働く人のことさえ十分考えられていない。

　ＩＴの時代、ニューオフィスは世界的なネットワークをもたなくてはなりません。それは２４時間ワークするということを意味します。そのために、仕事の途中に食べられるようなヘルシーで、値段の安い食事を提供するレストランや、ちょっとお茶が飲めるようなお店が２４時間オープンしているかというと、そんなところは東京にはありません。

海外ではどのような都市づくりがすすめられているのでしょう。

　人が都心に住めるようにするには、どうしたいいか。その最初の事例は、ロンドンのバービガン計画です。バービガンは、日本でいえば、銀座にあたる地域で、それまでオフィスしかなかったところに、住宅やオペラハウス、美術館や学校、さらにはジムのようなものやテニスコートなどを作りました。銀座に住宅を建ててしまうのですから、相当な冒険です。

　これが完成したとき、日本からも見学者が押し寄せましたが、だれも感心しない。『女王の土地だから、できたんだろう』というだけです。そうではないんです。住宅を作れば家族が増え、勉強やスポーツをするための施設も必要になる。都市が活性化するんです。オフィスだけの町は、夜になればだれもいなくなり、しかも２４時間ワークできないとなれば、オフィスとしての機能さえ、満足に果たしているといえません。

　もう一つ、１９５８年に始まったパリのラ・デファンス計画というものもあります。高層ビルが建つオフィス街の外側には美しい公園が広がり、さらにその外側に住宅エリアがあります。オフィスで働いている人たちは、昼食時間になると、公園を抜けて自宅に戻り、自宅で家族と一緒にゆっくり昼食を食べて、また公園を歩いてオフィスに戻る。フランス人が理想とするライフスタイルがここに実現しているのです。

　また、ニューヨークのフォード財団ビルは、室内に庭園つきアトリウムを設けた先駆的なビルですが、外からでもオフィスの緑が見えるような設計になっています。冬、ニューヨークが一面の雪に覆われる時期になっても、街行く人は、この緑を楽しめる。このビルに入っているオフィスに勤めている人は、このアトリウムを通って、それぞれのオフィスへ行き、オフィスからでも緑が楽しめるような設計になっています。

　この前、台湾の台中市が市庁舎の国際コンペを行うというので、審査員をしてきましたけれど、それはもう立派です。台中市は、今、産業都市として生まれ変わろうと都市計画をしています。一直線の道路を作って、その両側に世界中の企業を呼び、道路の先端に港を作る。その道路の反対側のエンドに市庁舎を建てるというものです。また、敷地の角地は民間に売って、その代金を市庁舎の建設費にあてるという計画です。ここまで考えて建設するビルは、今の日本には残念ながら見当たりません。

そういう環境を実現するためには、経営者が公のことに関心をもち、都市再生として、オフィスを考えないと実現できませんね。

　そのとおりです。経営トップの方たちは自分の会社や製品のことばかり話さず、国家論をおおいにたたかわせてほしいものです

日本の建築で誇れるものはありませんか。

　今、日本では、鉄、ガラス、セメントから機械設備、機械類、ＩＴ、家具、調度にいたるまで、高品質なものをすべて国内で調達できます。こんな国はほかにありません。そうした産業を支える人たちのレベルも、ものすごく高い。ですから、５０階建てのビルも、１００階建てのビルも、作ろうと思えば、すぐ作れるのです。『日本がオフィスを作ってあげますよ』というふうになり、都市はおまかせ下さいということにすべきでしょう。ところが、能力をもっていながら、それが発揮できていないのが現状です。

オフィスは、広々として気持ちよく働けるということも大事ですが、その前に安全でなくてはならない。もちろん、法規上は問題なく作ってあります。けれど、その法規が中途半端で、そのために非常にでたらめなことがまかりとおっている。

たとえば、以前高層ビルの一室に事務所を構えていましたが、避難訓練のとき、なかなか逃げられない。ビルの中には若い人もお年寄りもいるわけで、階段でもたつく方がいると、全体のスピードが落ちてしまう。そういうことが考えられていないんですね。

その点、アメリカにおける９・１１のテロで全壊してしまった世界貿易センタービルは素晴らしいビルでした。あのビルは、ミノル・ヤマサキという日系の建築家が設計したものですが、ふつう、ガソリンをいっぱい積んだ飛行機に突っ込まれたら、その上階の人たちは全員亡くなってもおかしくありません。けれど、実際は突っ込まれた階より上の階の人たちもたくさん助かっているわけです。構造的にしっかりしていたことはもちろん、避難経路が量的にもきちんと確保されていたのでしょう。

超高層建築ではエレベーターの数が、下層になるほど多くなり、オフィスに使える面積が狭くなりますが、あのビルは高層の途中で２度乗り換えることでエレベーターシャフトの面積を３分の１にすると同時に、乗り換え階はセキュリティーチェックにも好都合にするなど、さまざまなアイデアが取り入れられた、まさに最先端のビルでした。

おそらく、これから数十年の間に、東京のビルはほとんど建て替えなくてはならないでしょう。そのときは都市再生を考えた街づくりにすると同時に、再利用できる建築にしなくてはならない。つまり、どこが再利用できるか考えて、再利用できる部分はがっちり作るなど、先を見通した建築をしていかなければならないでしょう。そういうモデルを是非みんなで考えようということにして頂きたいし、そういうエネルギーと実力が、みなぎっています。

今、建築業界はさまざまな問題で揺れていますが、建築家というのは、そもそも芸術や技術を統合する存在。誇りをもって、都市再生に取り組んでほしいものです。

またＮＯＰＡには、海外の情報をもっと積極的に紹介することを期待しています。